２０２０五輪招致レース、東京が断然有利なこれだけの理由

９月７日（日本時間８日早朝）、アルゼンチンのブエノスアイレスで開かれるＩＯＣ（国際オリンピック委員会）総会で、２０２０年夏季五輪の開催地が決定する。

これまで東京、マドリード（スペイン）、イスタンブール（トルコ）の３都市による熾烈な招致レースが繰り広げられてきたが、ここにきて新聞、テレビの報道などで「東京が有利」との声が多く聞こえてくる。

まず、３都市のうち一歩後退したとみられているのはイスタンブールだ。「イスラム圏初の五輪」という明確な開催理念を持ち、一時は最有力候補だったが、５月末から続く反政府デモで大失速した様子。

五輪取材の経験が豊富なスポーツライターの折山淑美氏が語る。

「イスタンブールの場合、トルコ国内の暴動に加え、隣国シリアの情勢も不安定。また、インフラ面でも不安が残る。さらに陸上選手のドーピング違反が大量に発覚したばかり。国際陸連会長は『（ドーピング問題は）招致レースには影響しない』と明言していましたが、なんらかのマイナス影響はあるとみるべきでしょう」

第１回投票で過半数を獲得する都市がなかった場合、最下位の都市を除いた２都市での決選投票となる。そして、仮にイスタンブールが１回目の投票で落選すると、東京とマドリードの決選投票となる。

ＩＯＣ委員は１０４名（内訳はヨーロッパ４５名、アジア２３名、南北アメリカ１８名、アフリカ１２名、オセアニア６名）。そのうち９８名が投票権を持ち、ヨーロッパ票は４０もある。本来ならマドリードが有利となりそうだが？　長年、五輪とＩＯＣの取材を続けるノンフィクション作家の松瀬学氏が解説する。

「投票の背景として忘れてはいけないのは、その次の２０２４年大会にフランスのパリが立候補する方針を打ち出していること。２０２４年は前回のパリ五輪から１００周年ということもあり、パリとしてはどうしても開催したい。

また、同じくイタリアのローマも名乗りを上げようとしている。今回は会長選と追加競技決定投票も同時に行なわれる“三つどもえ選”。当然、各委員の投票行動は複雑な要素が絡んでくるので、そう単純な話ではありませんが、なかには『２０２０年はヨーロッパ開催を避けよう』と考える委員がいてもおかしくない」

さらに、マドリードは深刻な財政問題を抱え、スペイン国内で７月に死者７９ 名、負傷者１３０名以上を出した高速鉄道脱線事故が起こるなどインフラ面での不安要素も露呈している。

いずれにせよ、２都市とも懸念材料が多く、安全面、財政面で強い東京が“消去法”で残るというわけだ。

（取材／コバタカヒト）

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