ヤフーのe－コマース革命をはじめ、C2C（一般消費者間の取引）に劇的な変化が訪れようとしている。未来を感じさせる変化の一端を紹介する
◆決済手段の多様化がC2Cをさらに加速
決済手段は、C2Cに大きな影響を与える要因だ。
「Square（スクエア）などカードリーダーによるスマホ決済は、個人事業主や小規模店舗でも低コストでカード決済を利用できるようにしました」（消費生活評論家の岩田昭男氏）
実際、個人営業のスマホ修理業者や高額なクラフト商品を扱うイベントで利用される場面も見られるようになってきた。一方、ウェブ上でも仮想通貨の一種「ビットコイン」に注目が集まっている。
「特徴は、銀行や政府などの中央機関を介さないP2Pネットワークを利用した分散型通貨であり、送金手数料が既存の決済方法よりも安くできることです。日本円、米ドルをはじめ世界の通貨とも両替可能で、相場が異常な高騰をみせていますが、いずれ落ち着くはずです。今後、ネット通販や国際送金、個人間の少額送金などで使える場が増え、C2Cに大きな影響を与える可能性があります」（同）
ビットコインは、オープンソースのソフトウェアによって公平性や安全性が保たれており、金と同じく市場によって価値が変動することから『仮想ゴールド』や『ウェブゴールド』とも呼ばれている。
「今後、日本では消費増税にあたり、課税を回避した買い物手段として、物々交換やポイント、仮想通貨を利用した個人間の取引が増えるかもしれません」（同）
取材・文／林 健太
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